普通、取引所が開いて閉まるまでが一日だと考えがちですがこの時間は案外少ないものです。時間延長等の話があるとはいえ現在の証券取引所を例にとると、9時から3時で昼休みを考えて一日に5時間しか取引がありません。しかも週に5日間しか開いていないわけですから、取引の頻度はかなり少ないものとなります。計算すると、一週間のうち証券を取引できる時間は実に13.4%だけです。
※NTAA羽田重年さんの講演を参考にしました。
株の場合、会社が重大なニュースを発表するのが時間外であることが多いので、約85%以上の確率で値段が飛ぶということも考えられます。つまり、取引時間内の分析というのはその程度のものだということも言えなくもありません。今でこそ、夜間取引がありますのでもう少し取引できる自由度は増していますが、流動性の問題もあることから、やはりレギュラー時間での取引がメインとなります。
さて、補足ですが、これは取引時間を長くすればいいという問題でもありません。過去に、某取引所は市場参加者のことを考えずに時間の延長をしたばかりに取引量の希薄化が起こり、かえって市場参加者が減ってしまったという悪事例を歴史に刻んだこともありました。ただでさえ問題あったこの業界は、さらに縮小を続けています。
会社のニュースで値段が飛ぶというのはミクロの問題ですが、海外市場の動向が株価全体に影響を与えるというのは皆さんも周知の事実だと思います。ある論文によると、アメリカの株価は日本の株価に影響を与え、日本の株価はインドの株価に影響を与えるというのが明らかになりました。しかし、一方でアメリカの株価はインドの株価にあまり影響を与えないそうです。つまり、市場はチェーンのようにお互い連鎖し合っているというのが結論で、海外のマーケットとの相互関係を詳しく調べることで更にトレーディング技術に磨きがかかることだと思われるわけです。
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