先週末の雇用統計は非農業部門雇用者数+11.5万人、失業率は8.1%となりました。失業率は低下しましたが、非農業部門雇用者数の伸びが鈍化したことから、米株価が下がったというのが一般的な解説になります。
しかし、仮に米株価が上がった場合にはどのような解説になるでしょうか。失業率が低下したことで買い安心感が広がり株価は上昇、或いは非農業部門雇用者数は低下したものの売られすぎ感から底で買われる動きが見られるといった解説になると思います。事後分析というのは如何様にも解釈でき、どんなことでも結論付けることが可能で、いわば説得力がモノを言う分析だと言えるでしょう。
しかし、予測となるとこれは難しいものです。というのも、失業率が低下しても株価は上がることもありますし、下がることもあります。抽象的な側面が残るというのが、ファンダメンタルズ分析を心底信頼できない理由の一つとして考えられます。
一方で、テクニカル分析派はどうでしょうか。計算式さえきっちり出せば、誰が計算しても同じ結果が得られます。明確な答えが得られるのである意味爽快です。しかし、相場そのものは、いつもはっきり答えが出るものではありませんので、ここにテクニカル分析の弱点が見られるわけです。
相場というのは人間が作ったものですから、両方の分析手法が存在する手前、タイミングにより有効な手法というのは揺らぎます。つまり、ファンダメンタルズ分析、テクニカル分析の双方とも完璧な手法ではありません。しかし、何か指針を持つというのは、その揺らぎや混沌の中で生き残る術でもあります。
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